公式スキル · マーケティング

LP のチーム共通ルール

チームに共有すると、だれの AI でも決めたやり方で LP を作るようになる。語り口、セクションの順番、ボタンは一つ、聞いてよい項目だけのフォーム、根拠が要る表現の印、代替テキスト、コントラスト、公開前のプレビュー。

AI スキル

だれの AI でも、チームの決めたやり方で LP を作らせる

このスキルを AI Skill Pod に入れれば、チーム全員が自分の Claude、Cursor、ChatGPT(Pro・Business・Enterprise)で使えます。招待リンク 1 つで共有でき、無料で始められます。

このスキルを AI で使う

14日間無料・カード不要

Claude・ChatGPT・コーディング用の AI で使えます。TeamとBusiness では、ポッドに入れた公式スキルが改善のたびに自動で最新版になります。

使う場面

AI に渡すもの

できあがるもの

共通の順番で、ボタンは一つ、許可した項目だけのフォームと代替テキストを備えたプレビュー専用のページと、根拠が要る表現を並べた公開前リスト。

手順

  1. 依頼を共通ルールと照らす
  2. チームの語り口で書く
  3. 決めた順でセクションを組む
  4. 行動の呼びかけはどこでも同じに
  5. フォームは決めた一覧で作る
  6. 根拠の要る表現に印をつける
  7. 代替テキストを書く
  8. アクセシビリティを確かめる
  9. 公開せず、プレビューにする

例

AI に渡すもの

架空の給与計算ソフト「ハーバー給与」の共通ルールを記入済み。語り口「平易だが、かたくない。具体的だが、専門的すぎない」。使わない言葉「革命的」「かんたんすぎる」。セクションの順は既定のまま。行動の呼びかけ「20分のデモを予約する」。フォームの項目は名前、会社のメールアドレス、従業員数。聞かない項目は電話番号と役職。手元にある根拠「飲食店300店で利用」(CRM の件数、10月)。依頼:夏の繁忙期にアルバイトを雇う飲食チェーン向けのページ。してほしい行動はデモの予約。依頼から書いた下書きには「給与計算の時間が半分に」「飲食店向けで No.1 の給与ソフト」とある。メインの写真:厨房でタブレットを確かめる店長。

返ってくるもの(冒頭)

ページ: 繁忙期のアルバイトの給与計算 ・ 状態: プレビューのみ、未公開

  • 見出し:繁忙期のアルバイトの給与計算を、週末の手作業の集計なしで
  • 約束:20分のデモで、アルバイト全員の給与を1つの画面で払う方法をお見せします。
  • [ボタン:20分のデモを予約する]
  • ...
  • 根拠:飲食店300店で利用。
  • フォーム:名前 ・ 会社のメールアドレス ・ 従業員数(任意)
  • ボタンの下:ご都合のよい日時をメールでご連絡します。いただいた情報はデモのご案内にだけ使います。プライバシーポリシー。

公開の前に

  • 行動の呼びかけ:「20分のデモを予約する」、ボタン2個
  • フォーム:名前、会社のメールアドレス、従業員数 ・ 聞いていない項目:電話番号、役職
  • 出典が必要な表現:「給与計算の時間が半分に」[出典が必要: 調査かお客さまのデータ]。「飲食店向けで No.1」は根拠がないので削除
  • 画像:代替テキストあり1枚(「タブレットで今週の勤務時間を承認する飲食店の店長」)、飾り0枚
  • コントラスト:確認済み、ボタンの文字 8.7:1(#1F4E79 に白)
  • プレビュー:非公開のプレビューのリンク ・ マーケティングの責任者の了承で公開

この続き、すべての手順、AI が答える前に行うチェックは、スキルをポッドに追加すると使えます。

このスキルを AI で使う

チームで使う

AI Skill Pod に追加すると、業務委託の方も含めてチーム全員が、自分の AI から同じ版を使えます。 AI スキルをチームで共有する方法を読む

変更履歴

出典

出典は英語のページです。

  1. Web Content Accessibility Guidelines (WCAG) 2.2 (2026-11-05に確認)
  2. An alt Decision Tree (W3C Web Accessibility Initiative) (2026-11-05に確認)
  3. Question pages (GOV.UK Design System) (2026-11-05に確認)
  4. FTC Policy Statement Regarding Advertising Substantiation (2026-11-05に確認)
  5. 個人情報の保護に関する法律 (2026-11-05に確認)
  6. 不実証広告規制(消費者庁) (2026-11-05に確認)
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